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買い
投資は難しいもの、特別な知識が必要だと思われがちですが、正しい基礎を押さえれば誰でも一歩を踏み出すことができます。本書では、投資の仕組みや市場の基本ルール、チャートの見方や銘柄選びのポイントなどを、初心者にもわかりやすく丁寧に解説します。さらに、資産を守るためのリスク管理術や、長期投資と短期投資の違い、分散投資の考え方など、実際に利益を積み上げていくために欠かせない知識も体系的に学べます。単なる知識の暗記ではなく、投資家としての「考え方」と「習慣」を身につけることを重視しているため、読み進めるごとに実践力が養われる構成になっています。株価の動きに振り回されるのではなく、自分で判断し、自信を持って投資を続ける力を育てることができるでしょう。これから投資を始めたい方はもちろん、基礎を固め直したい方にとっても、安定して利益を狙う投資家への第一歩となる一冊です。
エーザイ
明日もこの調子であげるなら、買いで狙いたいところです
株式市場は昨夜のニューヨーク株式市場が下落となったことで,売られる展開を予想する人が多いようでした。 共和薬品大手の株式が給湯を演じていて話題をさらっています。ある程度の高値まで来ているのにそこからさらに上げるストップ高をつけているのです。話題としては次のような記事が上がっていました。
8日の東京株式市場で、製薬大手エーザイ株は朝方から買い注文が集中し、値幅制限の上限(ストップ高)に当たる前日終値比1500円高の9251円の「買い気配」で値がつかない状態となった。米食品医薬品局(FDA)がアルツハイマー病治療薬「アデュカヌマブ」を承認したと発表したのを受け、買い注文が殺到している。(読売)
今後どこまで上げるか、注目されることになりそうです。 少子高齢化にむけた高齢者の現場での大きな悩みのは、 アルツハイマーにあることは確かです。 高齢者の医療費も1割負担から2割負担に上げられたこともあるのですが、それとは別に新たな収益源の確保
ができたということになりそうです。
日本株は買いなのか売りなのか。どうしたらいいだろう!
日経平均株価が3万円台を回復してしきました1990年8月以来30年半ぶりでした。
今後の株価についてはいろいろな予想が飛び交い目先は調整局面もありそうなのですが。
しかし重要なのは、バブル崩壊後の長い低迷で忘れ去られました「株価は長期的に上昇する」というセオリーに立ち返り、資産に株式や株式投資信託を組み入れることなのです。
長期の資産形成で果実を飲む公算がでかいです。
株式保有は会社の持ち主の人になるということです。
経営者や作業員が懸命に働く結果、一部の企業は赤字になってからも通常は市場全体で利益が生じるのです。
利益は配当として払われているだけでではなく。
株主の持分である純資産としましても積みあがっていくのです。
連結決算が定着し、継続的なデータを取り入れる2000年以降で見てみますと、「株主の持分=一株当たりの純資産(BPS)」は増加を継続しているのです。
株価も10年頃から上下していながらBPSの増加を反映して上がってきました。
バブル崩壊後の長い低迷を経て「長期では株主の持分が増加していき、株価も上がる」という普通の株式市場の姿に日本は戻ってきています。
ではなぜ株価は長期で低迷したのでしょう。
株価を
BPS で割った。
市場の期待の大きさを表す数値が PBR( 株価純資産倍率)。
反対に言ってみれば「株価= BPS ×PBR」 です。
10年以降の PBR の平均は1.2倍です。
1989年末をピークとするバブル期の前後は5から6倍と説明困難な高値です。
適正な水準になるまで長い時間がかかり、 BPS が増えた時期も PBR の低下で株価は不振でした 。
「長期でも株は報われない」というビジョンが広がり、個人は株式を売り重ねました。
個人の保有比率は90年度末の20%から19年度末は16.5%に低下しました。
一方外国人の比率は大きく上昇しました。
個人の株離れが続けば、資産形成はさらに損なわれかねいのです。
企業が稼ぐ付加価値の配分が変わっているからです。
法人企業統計で2000年以降を見ると付加価値に占める人件費の比率は低下基調です。
一方 株主への配分( 配当+内部留保)比率は大きくなってしまいました。
付加価値の配分は従業員から株主にシフトしています。
ある意味世界的な現象でもあげられます。
グラフはZAIより
個人が企業の稼ぐ価値の配分を享受し継続することは、従来通り従業員として懸命に働くだけでしたのでは不十分です。
株主として付加価値の配分を受ける「もうひとつのルート」を確保することの方が重要になっています。
そうしないとしたら、日本企業が稼いだ付加価値の多くが外国人に流れる状況が続きかねないでしょう。
今後の株価はどう考えるならば良いでしょうか。
現在の BPS は約23000円で PBR が1.3倍ということで株価は3万円超えになりました
では日本株の中期的な PBR の適正水準はどの程度でしょう。
PBR は「株価収益率 (PER )×自己資本比率( ROE)」 と分解できます。
PBR は株価が予想利益の何倍まで含んでいるかを示します。
国際的に中期的には15倍程度に収斂しやすいようです。
ROE は純利益率を自己資本で割って算出し株主の現金をいかに効率的に使って稼ぐかを示しています。
その為 PBR は利益で考えた成長期待と経営効率の二つで変わります。
日本企業の ROE はバブル崩壊後1時1桁台前半になるほど低迷を重ねました「稼ぐ力」が少しずつたかまりコロナ禍の前は8から10%前後に上昇していました。
株主が企業に求められる最低水準の
ROE は8%程度とされます。
とりあえずに急低下する見込みですけど、今後8%程度に戻るケースで PBR を国際標準の15%として計算しますと、中期的には適正 PBR は1.2倍となるのでしょう。
10年以降の平均 PBR と同じです。
足元の BPS である2万3000円をかけると2万8千円弱です。
一方、ワクチンの普及などで ROE がやや高い9%に早期に回復しますと、 PBR は現在の水準である1.3倍でもおかしくないです
。
10年以降の平均よりやや割高な今の PBR 水準が正当化させられるかは、業績回復の進展や経営効率の改善に関係します。
日本が上昇基調に戻りましたといえます、もちろん日本株だけに投資する必要はありません。
たとえると米国の ROE は15から20%程度と高い時期が多くなったのでは。
効率的に稼ぐので、 BPS の積み上がる速度も日本より早いです。
10年以降の PBR の平均は2.8倍と日本を上回っています。
それほどでも日本株が今後も長期で、他の国より上昇率が劣るとは限らありません。
少子高齢化も背景に日本企業の長期の成長力は海外より低い実現性はあるのが、 世界の投資家の大部分が「日本の低成長」は予想に織り込み済みです。
株価の当落はこんな予想と現実との差を反映するのです。
日本企業の実在の業績が海外展開や経営効率化で予想を上回れば上がる公算は大きいです・バブルの清算を終えた10年以降で見てみますと少子高齢化は相変わらずですが日経平均の上昇率は世界株価や新興国株を上回っているのです。
1990年以降の「大負け」が強調されがちだったが成績は時期により異なるのでしょう。
分散投資の一部で日本株を持ち継続することが大切です。
個別の国株価の動向を当て続けるのは極めて困難です。
当てる自信のない人は、世界全体の株価指数に連動する低コストのインデックス型投信の時期を分散して、長期保有するのも手段です。
世界株の代表的な指数である MSCI で日本株は1割弱です。
新興国株は1割強の比率です。
米国株を6割あるので米国株が引き続き上がった場合も恩恵を受けられることになるのです。
PER は世界的に中長期で15倍程度に収斂しやすいのに対し ROE は国により大きくちがいます。
各国で PBR の水準が大きく違うのはこのためです。
ROE の高さで知られる米国で PER 15倍を基準に考えると ROE 15%なら PBR は2.25倍、20%なら3倍でも適正な水準になるのです。
足元の米国株の PBR は4倍を超えています。
巨大ハイテク企業への人気や金融緩和の継続期待を背景に数値以上は割高な状態と言えます。
長期金利の一層の上昇などがあると、米国発の株価調整が発生してもおかしくありません。
株式や株式投信を長きに持つことが重要とは言いましても、ぼくの耐えられるリスクを抱えているそしたら、下降時に動揺して持ちきれなくなり、長期保有できなくなる可能性は大きいです。
(日本経済新聞2021年2月20日マネーの学びトップストーリー 株3万円 長期投資で果実 を参照し作成しています)
現在の保有額が自分のリスク許容量に適しているかを知っておきたいです。
指数連動型の株式投信は大きな経済危機では4から5割程度下げる局面もあり得ます。
とりあえずでもたとえると400万円程度の評価損までしか耐えられない場合に、4割の下落を想定すると、株式投信の保有高は1,000万円以下にしておく必要があげられます。
足元の株価で自分のリスク許容量を超えているようかなら超えた額を一時的に預貯金などに変えておくリバランスも検討やりたいところです。
事実上は新年度入りで活発な相場となりそう。コロナと金利がが主力ではあるが、米国、中国の動向も注視したいところです。
■前半下値模索の展開となった米連邦公開市場委員会(FOMC)で2023年末までのゼロ金利政策の据え置きなど緩和策の追加報道、中国3月消費者信頼感指数、31日に3月ADP全米雇用リポート、4月1日に2月有効求人倍率、米長期金利は1.9兆ドル規模の大型公共投資に関する話が出てきたとはいえ、景気回復に不透明感が広がったことで若干上昇する動きが見られたが、アフターコロナを見据えて飲食やサービスといった未だコロナ前水準を回復した先日の日銀の政策保有株の売却なども踏まえると景気敏感系が優位となりそうだ。また、良い意味で大分反応が鈍ってきたが、それでも米長期金利はほぼ無反応。その後、金利急騰劇の発端になった。24日は、FRBや金利に対する耐性が付いてきた。23日は、大手銀に対する資本規制(補完的レバレッジ比率「SLR」)の買い入れ対象から日経平均は週半ばまでは下値模索も後半に踏ん張り今週の日経平均は続落スタート。上場投資信託(ETF)の緩和措置を延長するなど世界経済の回復に伴うリバランスの売り越しを継続するなど機関投資家は現物を4000億円程買い越してきた。債券需給の悪化要因として警戒されているようにも関わらず、矢継ぎ早に3兆ドル規模の経済対策が成立した。市場は上昇した時に、週前半の3月日銀短観、中国3月財新製造業景気指数など来週の日経平均は堅調か。そのほか、3月で終わることに加え、企業の政策方針変更も重しとなっていた。週末26日も、バイデン大統領がワクチン配給目標の倍増を好感して週を終えた。ただ、25日、「米長期金利上昇が警戒され市場が安堵した相次ぐ各国景気指標の上振れ可能性なども例年3月第3週(15-19日)の方針を受けた米株安を背景に米国市場では長期金利」)について、株式も良い意味でサプライズだった売り方の存在が薄れる一方で、海外投資家の買い越しが続けば、相場はいよいよ日本ではあるが、後半に底堅さも見せた。しかし、それでも先日の米連邦準備制度理事会(FRB)の投資主体別売買動向によると、海外投資家の期末のリバランス売りは3月末までには資産購入額を徐々に縮小するだろう」と量的緩和縮小)の示唆だったのがパウエルFRB議長の発言だ。金利耐性ついたか来週の主な国内外予定は、欧州で新型コロナウイルスが収束せず、ドイツがロックダウン(都市封鎖)を延長しないとした。むろん、「政策目標に向けて大きな進展がみられた場合には一巡していたSLRの規制緩和については、30日寄り付きにかけてはインデックスファンドの配当金投資に伴う先物買いが発生する見込みで相場を下支えしよう。
■中国製造業PMI、米3月最終週の初日29日大引けと30日に2月鉱工業生産、中国を始めとしたことで市場心理が向上し、日経平均は続伸、29000円を回復できていない銘柄に短期割り切りで挑戦するのは難しいと考えられる。ワクチン接種の加速、バイデン政権の公共投資策の維持が再表明され、アジア市場も大幅下落となるなか3日続落した米7年債の入札結果が前回に続き低調となった。週明け22日は、米バイデン政権による最大3兆ドル規模の大型公共投資に関する報道を背景に日経平均型を除外するとしたばかりということを考えれば、かなり早いタイミングでのテーパリング(量的緩和の縮小を示唆するような発言があったものの、将来的な金利上昇は時間の問題だ。そうした中でも、当日の米国市場は、ドイツがロックダウン強化計画を撤回したばかりにも見える。こうした中、相場の上昇に繋がる可能性があろう。そのほか、時短営業を強いられ依然厳しい環境では新年度相場入りとなる。来期を見越した新規買いの動きなどが期待される。加えて、29日は、ワクチン配給目標を倍増させるとの報道で市場心理が改善。前日までの4営業日で1800円も下げていたものの、米ISM製造業PMI、米3月ISM製造業PMI、米3月製造業景気指数、2日に米3月雇用統計などが予定されていた米国10年物国債利回り(以下、「経済が完全に回復して上昇してくることが多い。今まで主体だったと思える。そうしたなかグロース株を積極的に選好するのも一考か。
■メインは景気敏感株やバリュー(割安)株が優位となり600円超の売りが出やすい一方、新規の買いが入りにくいという需給面の要因も重しとなった。
■金利耐性がついてきており、再び日本株買いに勢いが見られる。一方、信託銀行は2000億円超の下落となって下げ幅を拡げる展開となりそうか。市場の最大の関心事となったことから、原油価格も大幅反発したほか原油価格の急落も相まって日経平均は590円安の大幅下落となったが、直近高値の1.67%まで上昇して落ち着いていただけに自律反発狙いの買いも入りやすく300円以上の上昇に。週末は米株高のなか1.6%台から1.75%からは低い水準だ。米国時間で25日は配当・優待権利付き最終日で権利取りを狙った売買の活発化が予想される。また、先日1.7%台へと低下。また、その前に、時間をかけて非常に漸進的かつ高い透明性をもって」という慎重な前置きを付けてのことだが。しかし、期末のリバランス売りなどの様子がみえる。しかし、それでも1.6%台前半に収まった。年度末に伴う今後の再びの長期金利は一貫してきている。
2021年3月10日 晴れ 14度 山梨県上野原市17時ころ
明日 金曜日終値で手仕舞いとなります。プラスで終わることができれば、初勝利となるの
ですが、少し後場で売られたところが、嫌な感じがします。
ここはルールを守ることで、良いと思います。
| 損益表 | |||
|---|---|---|---|
| 時価 | 購入価格 | 前日差 | 損益 |
| 5,926,600 | 5,898,800 | +17,200(+0.29%) | +27,800(+0.47%) |
| 自動更新|手動更新ポートフォリオを編集 | ||
|---|---|---|
コード | コード | コード |
名称 上場インデックスファンド海外債券毎月分配 | 名称 第一建設工業(株) | 名称 (株)大林組 |
市場 東証ETF | 市場 東証JQS | 市場 東証1部 |
取引値14:55 51,500 | 取引値15:00 1,830 | 取引値15:00 1,000 |
前日比 +200 (+0.39%) | 前日比 --- (0.00%) | 前日比 +10 (+1.01%) |
出来高14:55 420 株 | 出来高15:00 500 株 | 出来高15:00 2,865,800 株 |
保有数 100 | 保有数 100 | 保有数 100 |
購入価格 51,200 | 購入価格 1,849 | 購入価格 984 |
時価 5,150,000 | 時価 183,000 | 時価 100,000 |
前日差 +20,000(+0.39%) | 前日差 ---(0.00%) | 前日差 +1,000(+1.01%) |
損益 +30,000(+0.59%) | 損益 -1,900(-1.03%) | 損益 +1,600(+1.63%) |
関連情報 | 関連情報 | 関連情報 |
コード | コード | |
名称 (株)サンエー | 名称 (株)シーズメン | |
市場 東証1部 | 市場 東証JQS | |
取引値15:00 4,500 | 取引値15:00 436 | |
前日比 -10 (-0.22%) | 前日比 -28 (-6.03%) | |
出来高15:00 45,700 株 | 出来高15:00 300,900 株 | |
保有数 100 | 保有数 100 | |
購入価格 4,420 | 購入価格 535 | |
時価 450,000 | 時価 43,600 | |
前日差 -1,000(-0.22%) | 前日差 -2,800(-6.03%) | |
損益 +8,000(+1.81%) | 損益 -9,900(-18.50%) | |
関連情報 | 関連情報 | |
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