投資は難しいもの、特別な知識が必要だと思われがちですが、正しい基礎を押さえれば誰でも一歩を踏み出すことができます。本書では、投資の仕組みや市場の基本ルール、チャートの見方や銘柄選びのポイントなどを、初心者にもわかりやすく丁寧に解説します。さらに、資産を守るためのリスク管理術や、長期投資と短期投資の違い、分散投資の考え方など、実際に利益を積み上げていくために欠かせない知識も体系的に学べます。単なる知識の暗記ではなく、投資家としての「考え方」と「習慣」を身につけることを重視しているため、読み進めるごとに実践力が養われる構成になっています。株価の動きに振り回されるのではなく、自分で判断し、自信を持って投資を続ける力を育てることができるでしょう。これから投資を始めたい方はもちろん、基礎を固め直したい方にとっても、安定して利益を狙う投資家への第一歩となる一冊です。
2023年3月26日日曜日
迫りくる恐怖の金融倒産連鎖「これから世界のアクティビストが日本株を買いまくる」
迫りくる恐怖の金融倒産連鎖「これから世界のアクティビストが日本株を買いまくる」…狙われる銘柄
3/26(日) 17:10配信
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みんかぶマガジン
シリコンバレーバンクを皮切りに銀行の経営破綻の連鎖が起きている。この状況で世界のアクティビストは何を考え、次の一手をどう企てているのか。プレミアム特集「株投資完全ガイド」第7回では、カリスマ投資家の木戸次郎氏が解説する――。
世界恐慌時と状況が酷似…世間は戦々恐々としている
全米16位の米シリコンバレーバンク(SVB)が経営破綻し、続いてニューヨーク州を拠点とするシグネチャーバンクで取り付け騒ぎが起こって破綻に追い込まれるという銀行の経営破綻の連鎖が起きている。
加えてスイスの大手金融グループ、クレディ・スイスの経営不安など世間は戦々恐々としている。
中には1929年の世界恐慌時と状況が酷似しているとか、まだまだ金融機関の連鎖破綻は続くとか、1980年代起きたファースト・ぺンシルバニア銀行の破綻に似ているなどと様々だ。
FRBもECBも市民生活ファーストで銀行破綻回避よりもインフレ抑制
私は1970年代に二度もオイルショックを経験しているが、子供のころにトイレットペーパーの争奪戦で長蛇の列に長時間並ばされたことと、狂乱物価という言葉だけが脳裡に焼き付いている。このころ日銀はインフレ抑制の目的で公定歩合を9%にまで引き上げたが、結果的には景気が悪化して不況に陥ることとなり、消費者物価指数も73年に11.7%、74年には23.2%にまで急伸したが、むしろそちらに似ているように思えてならない。
そんな中、米国ではFOMC(米連邦公開市場委員会)は3月22日に0.25%の利上げを決定し、ECB(欧州中央銀行)政策理事会でも3月16日に0.5%の大幅利上げを決めた。金融機関に対する経営不安を背景として一部では利上げ停止観測も浮上していたが、従前路線が貫かれた格好だ。米国には80年代に利上げのスピードをインフレのスピードが遥かに上回って歯止めが効かなくなった苦い経験がある。だから、先行してでも利上げを続けるのである。
要するにFRBもECBも市民生活ファーストで銀行破綻回避よりもインフレ抑制に舵を切ったことと考えてよいであろう。
世界のアクティビストはなぜ日本株を狙う
とはいえ、SBVの破綻に関して米国政府が預金を全額保証することを表明したり、クレディ・スイスについてもスイス政府が早い段階でUBSに買収させたりと先手先手で迅速な対応しているので、金融システム全体を揺るがすほどのリスクオフには発展していない。この点はサブプライムの教訓がはっきり生かされているといえる。
金融不安に伴いシステミックリスクが現実味を帯びつつある現在の選択肢としては、利上げ停止という考えもあるであろうが、中央銀行の見方はその緊急性は高くないという判断をしたのだと思う。
さて、世界の中央銀行の流れはアクティビスト達も理解したうえで、日本市場に関しては、いずれ早い段階でゼロ金利政策は打ち切られることを前提に、円安のうちにアンダーバリューの株式市場に対しての戦略的逆張りを本格的してくるであろう。
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